電通、売上高１８．２％減　博報堂は１５．９％減

電通、売上高１８．２％減　博報堂は１５．９％減
http://www.asahi.com/business/update/0810/TKY200908100275.html

広告大手の電通と博報堂ＤＹホールディングスの０９年４?６月期連結決算は、ともに主力のテレビや新聞の売り上げの落ち込みが響いて１割以上の減収となり、利益も大きく落とした。

　１０日発表した電通の連結決算は、売上高が前年同期比１８．２％減の３８１０億円、本業のもうけを示す営業利益は７０．９％減の１３億円。純利益は２３．１％増の１９億円だった。一方、博報堂ＤＹは売上高が１５．９％減の２１４２億円、営業損益は２０億円の赤字（前期は２億円の赤字）、純損益は前期の１億円の黒字から１７億円の赤字となった。

引用フジサンケイビジネス

これは「自動車・関連品」の広告費が前年同期比３８・４％減、「金融・保険」が２４・９％減だったことが響いていると言っていいでしょう。さらに、全媒体のうち、モバイルを含むインターネット媒体「インタラクティブメディア」以外はすべて前年割れとなっている状況です。マス広告の不振という問題は非常に根が深いようです。

引用CNET

さらに氏家齋一郎日本テレビ会長が東洋経済１月31日号で、次のような発言をされていました。

「現在の広告減少は景気循環的なものではない。今進んでいるのは、もっと大きい構造的な変化だ。私は３年ほど前から構造的変化が起きていると感じ、社内外で発言してきた。構造的変化とは、端的にいえば流通の寡占の進行だ。」

これは今までのマス向けの『宣伝』から『販促』にシフトしているということでしょう。事実、大手企業の広告予算が減少傾向にありますが、削られる標的となるのはマス広告であり、ネット広告ではありません。マスコミがなくなることは無いと思いますが、テクノロジーの進化によってモデルが変わることは間違いありません。

最近「No TV ? But TBS!」といったコピーがありましたが、多くの人が「テレビなんか要らない？いや、まだTBSが残っている！」と解釈してしまうのも頷けます。実際は「本当のTVはTBSだけ」です。マスメディアも広告費の削減により悪循環に陥っている感は否めません。もし、ネットメディアやモバイルメディアでマス向けの広告商品が開発された場合、テレビ業界にとって王手となるのかもしれません。

マス広告メディアがこのような状態ですので、これから電通や博報堂といった大手広告代理店がネットやモバイルの世界に益々集中してくることでしょう。我々はこの流れを追い風にしていきたいものです。